共犯者がいるとされる事案では，共犯者にも弁護人がついています。共犯者の弁護人と，弁護士同士で適切な情報交換を行うことは，時として非常に有益です。
特に，証拠書類を一切見ることができず，情報量の少ない捜査段階では，捜査の進捗や処分の方向性を予想するのに役立ちます。例えば共犯者の取調べでの供述状況（認めているのか，否認しているのか，供述しているのか，黙秘しているのか等），あるは取調べでそのような証拠について言及されたか，という点に関する情報を得れば，捜査官がどこまで事案の内容を理解しているか，どのような点に特に注目しているかを予想しやすくなります。もちろん，守秘義務の関係で，取調べの状況の全てについて明かすことはできませんが，依頼者の利益となる情報交換については，積極的に行われるべきです。
また，被害者との示談を試みる場合も，共犯者弁護人との共働は重要です。弁護人が別々に示談を申し入れ，個別に話し合いをしなければならないとしたら，被害者の負担は大きなものになります。示談の申し入れや，示談の内容の調整について，共犯者弁護人と足並みをそろえて行うことで，被害者側の負担を軽減し，早期の示談が可能になることがあります。
弁護人は，依頼者の利益を最大限に実現する義務を負います。依頼者にとってベストな選択をするために，情報収集は欠かせません。依頼者の利益を図ることと，共犯者の弁護人と連絡を取り合い，情報交換をすることは，決して矛盾するものではないのです。
東京ディフェンダー法律事務所 赤木竜太郎