近年，捜査機関が，フォレンジックインタビュー（司法面接）という手法を用いた事情聴取を行うケースが増えてきています。例えば，若年の子どもが，被害者や目撃者となった事件で，精度の高い情報を，被面接者の心理的負担に配慮しつつ得るための面接法などを「司法面接」と呼ぶことがあります。若年の子どもや知的障がい者などが，事情聴取において誘導や暗示を受けやすい特性を有することは確かであると考えられますので，捜査機関が，このような面接手法を取り入れようとすること自体は評価できると考えます。もっとも，警察官や検察官は，司法面接の専門家ではありませんし，仮に推奨される司法面接の手法を用いたとしても，真実と異なる供述がなされる可能性を完全に排除することは困難であるといえます。若年の子どもに対する事情聴取や証人尋問の方法や，そこで得られた供述の信用性をどのように判断するかは，今後も慎重に検討し続ける必要があると考えられます。
法律事務所シリウス 虫本