今いる弁護人が不安になり，セカンドオピニオンを求めたいと思うことがあるかもしれません。
国選を選任したが，私選を選ぶべきか悩んでいる場合や，私選を一旦選任したものの，別の弁護士の意見も聞きたい，というような場合もあるでしょう。
セカンドオピニオンを求めて，弁護士に相談に行く事自体は全く問題ありませんし，気になるなら，是非した方がいいでしょう。
刑事裁判においては，弁護人との信頼関係はとても重要です。
弁護人も依頼人から信頼されていることで，思い切った弁護活動をすることができます。
ただし，セカンドオピニオンを求める場合には，適切な情報を弁護士に与えないと，一般的抽象的な回答しかできない可能性があります。
もし在宅や保釈されているのであれば，本人がいけばいいですが，逮捕勾留されている場合で家族などが相談に行くときには，適切な情報をまとめてから相談にいくことをお勧めします。
① 逮捕・起訴されている容疑の具体的内容
② 被疑者・被告人の主張の概要（検察官の主張との違い）
③ どのような証拠があるか
④ どのようなことを弁護人にしてもらいたいか（示談なのか証拠集めなのか）
などを明確にしておくと，セカンドオピニオンを求められた弁護士も回答しやすいでしょう。
東京ディフェンダー法律事務所 坂根真也